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CULTURE - 教育・福利厚生を知る

東芝ITサービスでは、「人材」を「人財」と表現しています。それは、当社の財産が従業員そのものだからです。
従業員満足度が上がってこそ、顧客満足度向上につながると考えています。
従業員が主体的になって仕事に取り組み、本領発揮できるよう、充実した研修制度や福利厚生を推進しています。

人財育成基本方針

人財育成(教育)方針企業の繁栄は、時代に適合し時代を先どりできる高い技術と
社会の信頼を得られる人格を持った社員の双肩にかかっていると当社は考えています。
今後、ますますイノベーションが進む社会にあっては、
社員の能力向上をはかり、明日の発展に備えなければなりません。
そこで当社は、社員全員を対象として、体系的な教育を実践しています。

  1. 1CS向上/総合技術力No.1を達成できる人財の育成を目指す。
  2. 2やる気のある従業員の育成支援に力点を置く。
  3. 3自己啓発の促進、援助を図る。
  4. 4長期的視点に立ち計画的、体系的に行う。

研修制度のご紹介

新人教育(1年目)

入社後1年間は新人教育期間となります。配属前は社会人への「プロ」としての一歩を踏み出すために必要な基礎スキルを、配属後は職種にあった専門スキルを学びます。

ワークアサインメント(WA)

入社から3年間かけて自らが継続的に成長するための制度です。中長期的なキャリア形成に向けて、個人の現状分析と課題抽出を行い課題解決に向けた活動を行います。

職群別教育

昇格時など、ステップアップの節目に受講します。それぞれの立場に応じた役割や必要な知識、スキル(業務遂行力)を学びます。

選抜教育

当社の経営幹部候補者、将来のリーダー候補者を育成する選抜型の教育です。

課題別教育

業務を遂行するなかで必要となる各課題に対応した教育を実施します。

専門教育

営業、技術者、スタッフ各々に求められる専門スキルをレベルに合わせ段階的に学びます。事業戦略に必要な資格受験、研修費用は会社が支援します。

コンプライアンス

当社従業員全員が必要で守るべきコンプライアンス知識を学び、遵法意識を醸成します。

その他制度のご紹介

自己啓発支援制度

自己啓発を目的とした、通信教育費用補助やTOEIC受験費用を支援する制度があります。

メンター制度

新入社員導入教育終了後、配属先では先輩社員が1年間、1対1で新入社員の業務指導や相談、キャリア形成などのサポートを行います。

福利厚生

寮・社宅

東京・神奈川に「集合寮」を設けています。その他、転勤時に利用できる社宅制度があります。

住宅・家賃費補助

住宅維持管理費用および家賃の一部を補助する制度があります。

提携保養所・スポーツクラブ

社員のワークライフバランスの推進を目的として、提携している宿泊施設やスポーツ施設を特別価格で利用できます。

財産形成

財形貯蓄・東芝グループ積み立て年金など、目的に合わせて効率的に財産形成を行える仕組みがあります。

東芝保険制度

生命保険・医療保険があり、東芝グループのスケールメリットを生かして、割安の保険料で十分な補償を受けることができます。

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