「まだ動く」が危険
EOSLが招く停止リスクと経営コスト

　IT機器やソフトウェアを使っていると、目にする言葉にEOSLがあります。End of Service Lifeの略で、一般にはメーカーによる保守サービスや部品供給が終了する時点を指します。メーカーや製品によって用語の定義は異なりますが、EOSLを迎えると、それまで受けていた正規の保守サービスを利用できなくなります。

　業務で使う製品について「◯年◯月にEOSLを迎えます」という情報を目にして、ドキッとする情報システム部門や現場設備の担当者は少なくないでしょう。それ以降の対応を考えなければならないからです。

　一方で、機器やソフトウェアは、EOSLを迎えたからといって急に利用できなくなるわけではありません。メーカーのサポート期間が終わり、サポートを受けられない状態に移行しても、機器の動作にはすぐに変化が表れません。それだけに、EOSL問題は対応が難しいのです。特に現場からは課題が見えにくいため、対応が後手に回るリスクがあります。

　パソコンのOSサポート終了の場合、その対応は大きな問題になります。数が多いだけに、OSの刷新とともにパソコンのハードウェアを更新するといったコストは膨大です。しかし、EOSL後も情報機器を使用し続けることは、最新のセキュリティ対策を得られなくなり、リプレースコストを上回る損失につながる可能性があります。これが生産設備に関わる機器やソフトウェアとなると、問題はより深刻です。サポート終了後のリスクに加えて、機器単体ではリプレースできないという設備固有の事情があるからです。

　サポート終了後の機器が生産設備などと直結している場合は、新しいバージョンの機器にリプレースすれば良いという単純な話が成り立ちません。例えば、検査装置の制御機器がEOSLを迎えることになったとして、最新機器にリプレースすることで既存の検査装置やセンサーなどとの接続が不安定になるといった可能性も考えなければならないからです。

　場合によっては、既存機器との接続が不可能になり、それらも含めて更新するといった大々的なシステム改修が求められることもあります。安定稼働している環境には手を付けたくないという現場の意識も働くでしょう。「EOSLを迎えるからリプレースする」というように、単純に事が運ぶわけではないのです。

　その一方で、EOSLを迎える機器を漫然と放置して使い続けていれば、リスクは時間とともに着実に高まっていきます。修正プログラムの提供が受けられなくなってセキュリティの問題が顕在化したり、補修用の部品が供給されなくなって機器故障の際に復旧が困難になったりします。EOSLに対して、何らかの手を打つことは不可欠です。

　では、これらのリスクに対し、どのように備えていけばいいのでしょうか。
　まず、EOSLを迎えてもメーカーの「延長保守」制度を利用できるならば、リプレースまでの猶予を確保することは１つの手です。正規のサポートを受けながら、最適策を検討するための時間を確保できるのです。

　次いで、EOSLへの抜本的な対応として考えるのが「リプレース」でしょう。対象機器の停止が業務に致命的な影響を及ぼすのであれば、コストがかかってもリプレースを最優先に考える必要があります。周辺の既存環境との接続性や互換性に影響がなく、コストを割り当てられるのならば、リプレースは事業継続に有効な手段です。

　一方で、既存環境との接続性などに問題があるような場合には、周辺機器を含むシステム全体の更新も視野に入れ、中長期的なコストを比較する必要があるでしょう。

　抜本的な対策としてのリプレースや、システム更新までの検討期間を確保したい場合、既存環境との整合性を保ったまま、一定期間は現行の設備で運用を続けたい場合には、「第三者保守」が有力な候補に挙がります。第三者保守とは、メーカーの純正の保守が受けられなくなった機器に対して、メーカーとは異なる第三者の企業がサポートを提供するサービスのことを指します。

　安定稼働している機器がEOSLを迎えたとき、メーカー保守が受けられなくなるからといってすぐにリプレースの判断をするのは難しいものです。第三者保守を利用することで、ハードウェア障害への対応や交換部品の確保を継続しながら、リプレースや新規構築までの検討期間を延ばせる可能性があります。

　ただし、第三者保守のサービス範囲は事業者や契約によって異なります。メーカーによるファームウェア更新やセキュリティパッチ、製品固有の技術情報まで提供されるとは限りません。対象機器や部品在庫、対応時間、技術者の体制などを事前に確認しておきたいところです。その半面、メーカーの延長保守などと比べて、保守コストを抑えられる場合があることは第三者保守の利点です。